弊社は、昭和36年 株式会社日本コンサルタント協会(JCA)として創業。以来、主に大手上場企業を中心に、マネジメントにかかわるコンサルティング、企業研修を幅広く提供してきました。平成19年に株式会社ヒューマンクオリアに名称変更。
最短は、3時間または半日にて行います。
標準は、2日コースと3日コースです。
営業研修:交渉力向上、CS向上研修、企画力養成研修、セールストーク向上研修など,
階層別・目的別研修:経営幹部向け経営戦略構築研修、人事考課研修、目標設定・運用研修、コーチング研修、リーダーシップ研修など
近年のマーケティング環境は、過去のように商品力や個人の人間関係で顧客との交渉を有利に進めることが難しいケースが増え、その結果、値引き交渉に陥っている企業が数多く見られます。その状況を踏まえて、今、利益確保するための交渉力の強化の必要性が高まっています。
交渉力とは、顧客企業の担当者と自社の営業担当者が、お互いに異なる立場から合意できるポイントまで動かす能力のことです。
理想は、相手との「長期的な信頼関係」を重視しながら、自分(自社)の「最大限の利益」を巧みに勝ち取るための、交渉スタイルが望ましいのですが、交渉のすべてが必ずしも長期的な取引関係を望んでいるとは限りません。
取引の重要度、取引先との関係重視度に応じて、戦略的アプローチを行っていくことが重要です。
本研修は、取引案件毎に、交渉スタイルを決めた上で、交渉を進めていく方法を習得していただくことを目的としています。
【交渉力研修1日コース】
1.なぜ今、交渉力が重要なのか
ビジネスに求められる交渉力とは
2.思考編:基本姿勢と戦略的アプローチ
(1)交渉がなぜ必要なのか(講義)
(2)あるべき交渉とは(講義)
同じ目標に向かって、取引条件の交渉(相互の合意点の模索)
を実施する
(3)取引の重要度によるアプローチ姿勢の検討
・関係重視型と利益重視型を区分(講義)
・演習問題
3.技術編:交渉の基本テクニック(交渉の進め方)
(1)交渉のための準備(講義)
(2)交渉のための段取り術(講義)
(3)交渉の出発点と合意点(講義)
(4)交渉手順のプランニング(講義)+(演習問題)
4.交渉プロセス編
(1)交渉過程のフェーズの理解
(2)ケーススタディと演習問題(全体のまとめ)
交渉力の研修実績企業
食品卸、食品メーカー、不動産販売など営業社員対象をとしたもの
また最近では、業種を問わず社内での部署間の交渉力向上を目的としたケースも多く見られれるようになってきています。
独創性を持った企画を生み出すための基本的な考え方、技術および説得力のある企画書作成のポイントについて、演習を通して修得していただきます。
【企画力養成研修2日コース】
<第1日>
1.社員の求められる企画能力
新しい時代に入った企業環境
2.企画力とは何か
(1)目的意識、問題意識とは
(2)その共有化
(3)あるべき姿と現状分析
3.企画立案≪演習1≫
~創造的な問題解決~
(1)創造力とは
(2)創造力の阻害要因
(3)問題の発見 ≪演 習≫
4.企画立案 ≪演習2≫
~企画案の設定~
(1)企業組織の活性化のための検討
(2)情報収集
(3)構想の検討
(4)計画・目標の設定
<2日目>
5.企画書の作成 ≪演 習≫
(1)企画書作成にあたっての留意点
(2)説得力のある企画書のポイント
(3)作成手順
(4)企画書のまとめ方
(5)具体的な企画書作成 ≪演 習≫
個人・グループ演習
6.企画書のまとめと発表
(1)企画発表の準備
(2)グループ発表
(3)質疑応答、全体討議
(4)講師コメント
7.明日からの企画力向上のために
(1)情報収集の具体的なポイント
(2)周囲を捲込む力
8.まとめ
企画力養成研修実績企業
社内・社外向けの企画力を養成する目的とした研修です。
また最近では、自治体からの要請で実施するケースが増えています。
コンプライアンスの基本を学び、業務遂行においてコンプライアンスの重要性の認識(意識の醸成)を促し、今後の業務に活かしていくことを目的とします。指導内容は、コンプライアンスの基本理解から具体的な行動までを講義・演習問題を通して指導いたします。
【コンプライアンス基本研修3時間コース】
1.コンプライアンスの意識醸成
(1)更に重要度が増すコンプライアンス経営
・経営とコンプライアンス
・コンプライアンス関連不祥事の核心
(2) 自社に問われているもの
2.コンプライアンスの知識習得
(1)他社のコンプライアンスへの取り組み状況
(2)コンプライアンスの最新動向
(3) コンプライアンス経営の成功事例
3.コンプライアンスと日常業務
(1) コンプライアンスは日常業務とリンクしたもの
(2) 日常業務に潜む危機とは
4.コンプライアンス理解度の確認
(1)演習問題によるグループ検討
(2)グループ発表
5.まとめ
コンプライアンス基本研修実績企業
電力関連企業、クレジット会社など業種を問わず、規模の大きな企業において全社員を対象とした基本研修コースにとりいれる企業が増えています。